今回のランキングは、2008年8月15日時点のサービス内容を反映したものとなっている。

今回の総合ランキングは前回とほぼ同様のランキングとなっており、1位も前回と同じSBI証券（旧SBIイー・トレード証券）となった。前回と同様とはいえ、ランキングに入った多くの証券会社で、今年に入り新サービスを開始しており、全体的にサービスレベルは上がっている。特に品揃えを充実させるところが多く、カブドットコム証券とSBI証券は貸し株サービス、岡三オンライン証券とジョインベスト証券は先物、オプション取引、そして、オリックス証券が夜間取引、マネックス証券は米国株の取扱いを開始した。

前回から1ランク上がったカブドットコム証券は、貸し株サービスや他社はないTOPIX先物・先物ミニの提供を開始、さらに信用・先物取引口座の即日開設を可能とするなどハイリスク商品に関連したサービスの拡充が進んだ。これにより同社は積極投資派ランキングでも1ランク上がり3位となっている。

ジョインベスト証券は6月に高価格帯部分の手数料を値上げし、手数料ランキングでは大幅に順位を下げたものの、商品や注文方法の拡充など手数料以外のサービスレベルを上げたことで総合ランキング、積極投資派ランキングともに前回の順位を守った。注文方法は逆指値や逆指値+指値のほか、連続注文や追跡逆指値注文など他社にない（または扱いが少ない）注文も可能となっている。

積極投資派ランキングも前回と同じ顔ぶれとなった。前述の通り、先物やオプション（岡三オンライン証券、ジョインベスト証券）、米国株（マネックス証券）といった比較的リスクの高い商品を揃えるところが増え、また信用や先物オプション口座が電子的に即時開設できるところが登場するなど、今回は積極投資派向けサービスの展開が目立った。その中でも他社にない商品・サービスを提供するのがカブドットコム証券と松井証券。カブドットコム証券はTOPIX先物（ミニを含む）、松井証券は約定当日に決済可能な即時決済サービスを開始している。即時決済サービスは売却代金がそのまま当日の買付に使えるため、日計り取引において効率的に運用できる。積極投資派には魅力あるサービスといえるだろう。

コストランキングはジョインベスト証券が順位を下げた分、他社が1ランクずつ順位を上げる形となった。10位には現物・信用取引とも472～1575円の安藤証券が入った。クリック証券は一律150円という信用取引手数料と1日定額制手数料がほぼ最安値となることで1位を獲得。ジャスダック銘柄では200円～の追加手数料が発生するものの、それらを考慮しても平均して安くなる。SBI、岡三オンライン証券、そしあす証券、楽天証券は、約定代金や売買頻度により若干の差が出るものの、ほぼ同水準の手数料と考えてよい。証券ジャパン（旧ネットウィング証券）は信用525円、現物1050円の一律料金であるため、比較的約定代金の高い人に割安感のある手数料といえる。

長期資産形成派ランキングは品揃えやサポートなど初心者や長期的に投資をしたい人向けのサービスに重点を置いている。1位のSBI証券は、端株や投信、貸し株、債券から夜間取引、先物、オプション、FX、外国株など初心者から上級者まで幅広い投資家をカバーする品揃えが最大の特徴。続いて商品が豊富なのがマネックス証券。今回は米国株の取扱いを開始したことでこれまでより高いポイントを獲得した。松井証券は他社にない品揃え、外貨建てMMFのサービス、アナリストレポートなどで高いポイントを獲得し7位となった。

日興コーディアル証券、野村証券は、投信や債券、ミニ株といった初心者や長期的な投資を行う人向けの商品が充実している点や、店舗の利用によりネットにない商品の取引ができる点、休日でも受けられる電話サポートなどが評価されそれぞれ5位、6位に入った。