株を買ったり売ったりするためには、証券会社を通さなければいけません。その際に証券会社に対して支払う手数料が「売買手数料」です。一般に「手数料」と呼んでいます。

証券会社の売買手数料は、注文方法や約定金額（株価×株数）、取引方法によって細かく設定されており、証券会社によってそれぞれ手数料の料率が異なります。また株の売買のたびに手数料がかかる方法もあれば、その日のうちなら何度売買しても手数料が一定の方法（定額手数料）もあります。定額手数料の場合、たとえば50万円〜100万円の取引なら定額で900円とか1200円といった設定になっています。さらに約定金額「50万円〜100万円」を比較してみても500円台から1000円台まで、証券会社によって手数料の料率は異なります。

手数料の安さで証券会社を決めるのはひとつの選び方ですが、決め方はそれだけではありません。「連続して注文ができる」「期日の指定ができる」といった注文機能を重視して選ぶ方法もあれば、取扱商品やサポート体制、株主に有益な連絡をくれる情報ツールなどで選ぶ方法もあります。詳細は「証券会社を選ぶポイント」で説明します。

株の取引方法は「現物取引」と「信用取引」の二つに分けられます。現物取引とは、投資する人が自分で資金を用意して行う取引で、決済日に株式と現金の受渡が行われる通常の証券取引です。この場合、投資限度額は一般に証券会社への預け入れ金額の範囲内となります。取引は「買い」からのみ始めることができ、その株が値上がりした際に売却すれば利益が生まれます。取引の期限は無制限で、金利などの諸経費はかかりません。現物取引で株を買えば、手に入れた株の名義を書き換えることで株主権利が行使できます。現物取引のコストは、株を買う自己資金と売買手数料ということになります。

一方の信用取引とは、顧客が証券会社に委託保証金あるいはその代用の証券を担保として預け、証券会社から株や資金を借りて、株式の売買をする取引のことです。投資限度額は証券会社の定める委託保証金受入率をもとに算出された余力の範囲内となります。たとえば委託保証金率が30％、取引金額が500万円の場合に必要な委託保証金は、「500万円×0.3＝150万円」となり、150万円以上を事前に証券会社に納める必要があります。信用取引では、委託保証金、売買の手数料のほかに諸経費がかかります。

「信用取引はハイリスク・ハイリターン」と呼ばれる理由は、多額の利益が得られることもある反面、多額の損失が発生する可能性を併せ持っているからです。